クラウドセキュリティ

Azure WAFでWebアプリを保護

- はじめにより今日では、誰もがインターネットに接続し、様々な情報をやり取りする時代になりました。それと同時に、ウェブサイトやウェブサービスを狙った攻撃も増加しており、その手口は巧妙化しています。大切な情報やシステムを守るためには、攻撃から身を守るための対策が欠かせません。マイクロソフト社が提供する「Azure WAF」は、クラウド上で動作するウェブアプリケーションファイアウォールと呼ばれるサービスです。 Azure WAFは、ウェブサイトやウェブサービスとインターネットの間に立ちはだかり、悪意のあるアクセスを遮断することで、攻撃から守ってくれます。従来のファイアウォールのような、特定のIPアドレスやポート番号を基にしたアクセス制限だけでなく、SQLインジェクションやクロスサイトスクリプティングといった、ウェブアプリケーションの脆弱性を突いた攻撃も検知し、ブロックすることができます。このサービスは、利用者の規模やニーズに合わせて柔軟に設定できる点も魅力です。簡単な設定で始められるため、専門知識がなくても安心して導入できます。また、クラウドサービスであるため、ハードウェアの導入や管理が不要で、運用コストを抑えられるのも大きなメリットです。これから数回に渡って、Azure WAFの特徴や機能、導入方法、運用方法などを詳しく解説していきます。Azure WAFを導入することで、ウェブサイトやウェブサービスの安全性を高め、安心してインターネットを利用できる環境を構築しましょう。

セキュリティ強化

セキュリティ対策の鍵！SWGで守る企業の情報資産

インターネットは、今や企業活動に欠かせないものとなり、様々な情報収集や業務効率化に役立っています。しかし便利な反面、インターネットには危険も潜んでおり、悪意のあるウェブサイトにアクセスしてしまうと、ウイルス感染や情報漏えいといったリスクに晒されてしまいます。企業にとって、顧客情報や機密情報などの重要な情報資産を守ることは、事業を継続していく上で非常に重要です。このような脅威から企業を守るための有効な手段の一つとして、SWG（セキュアウェブゲートウェイ）の導入があります。 SWGは、社員が業務で使用するパソコンやスマートフォンなどの端末とインターネットの間に設置されます。このSWGが、いわば会社のインターネットの出入り口の門番のような役割を果たします。社員がウェブサイトにアクセスしようとすると、まずSWGを通過することになりますが、SWGはアクセス先のウェブサイトが安全かどうかを瞬時にチェックします。そして、過去にウイルス感染や情報漏えいに関与した履歴があるなど、危険なウェブサイトへのアクセスだと判断した場合、SWGはそのアクセスを遮断し、危険を未然に防ぎます。このように、SWGは企業内のネットワークに危険が侵入することを防ぐ、重要な役割を担っています。

ネットワーク

セキュリティの守護神：SWGとは？

現代のビジネスにおいて、インターネットは必要不可欠な存在となっています。受発注や情報収集など、業務の多くがインターネットを通じて行われています。しかし、その利便性の裏には、ウイルス感染やフィッシング詐欺といった様々な脅威が潜んでいることも事実です。こうした脅威から組織を守るためには、インターネットと組織内のネットワークの境界で適切なセキュリティ対策を講じることが重要になります。この重要な役割を担うのが、SWG（セキュアウェブゲートウェイ）です。 SWGは、組織内ネットワークとインターネットの間に設置され、すべてのインターネットへのアクセスを監視し、脅威から組織を守ります。具体的には、不正なウェブサイトへのアクセスを遮断したり、悪意のあるソフトウェアのダウンロードを防いだりします。また、フィッシングメールの検知や、従業員による不用意な情報漏洩の防止なども行います。 SWGは、いわば組織のインターネットの玄関口を守る門番のような存在と言えるでしょう。インターネットの脅威は日々進化しており、その手口も巧妙化しています。組織は、SWGのような最新のセキュリティ対策を導入することで、これらの脅威から大切な情報資産を守り、安全なビジネス活動を実現していく必要があると言えるでしょう。

ネットワーク

政府機関が利用するクラウドサービスの安全性を確保するISMAPとは

- ISMAPとはISMAPは、「情報システムのセキュリティ管理及び評価プログラム」の略称で、国の機関が利用するクラウドサービスの安全性を評価し、登録する制度です。この制度は、政府が推進するクラウドサービスの利用促進と、安全性の確保の両立を目的としています。国の機関は、原則としてこのISMAPに登録されたクラウドサービスの中から、利用するサービスを選ぶことになっています。 ISMAPに登録されるためには、クラウドサービスを提供する事業者は、セキュリティに関する様々な管理策を実施していることを、第三者機関の審査によって証明する必要があります。審査項目には、データの保管場所やアクセス制御、情報漏えい対策など、多岐にわたる項目が含まれており、厳しい基準をクリアする必要があります。ISMAPへの登録は、利用者である国の機関にとって、クラウドサービスの安全性を客観的に判断する基準となります。また、クラウドサービスを提供する事業者にとっても、政府機関に対して、自社のサービスの信頼性を示す重要な指標となります。ISMAPは、クラウドサービスの利用が拡大する中で、安全性を確保するための重要な制度として、今後もその役割が期待されています。

クラウド

SaaSセキュリティ対策の鍵、SSPMとは？

- SaaS利用に伴う新たなセキュリティリスク近年、多くの企業が業務効率化やコスト削減を目的として、従来の社内システムからクラウドコンピューティングに移行しています。特に、ソフトウェアをインターネット経由で利用できるSaaSは急速に普及しており、その利便性の高さから、今後も導入が進むと予想されています。しかし、その一方で、SaaSの利用拡大は、従来とは異なる新たなセキュリティリスクをもたらす要因となっています。 SaaSでは、企業は自社の管理範囲外にあるサービスを利用することになります。そのため、インフラストラクチャやアプリケーションのセキュリティ対策を全て自社で行う従来のオンプレミス環境とは異なり、セキュリティ管理の責任範囲が複雑化します。サービスを提供する事業者と利用する企業の間で、責任分担を明確に定義し、それぞれが適切なセキュリティ対策を実施することが重要となります。また、近年では、業務効率化のために、IT部門の許可を得ずに、各部門や担当者が個別にSaaSを導入するケースが増加しています。このような「シャドーIT」は、IT部門による一元的な管理を困難にし、セキュリティ対策の抜け穴となる可能性があります。全社的な視点でSaaSの利用状況を把握し、適切なセキュリティポリシーを策定・運用することが重要です。このような状況下では、SaaS上に保存された顧客情報や企業の機密情報が、サイバー攻撃や内部不正行為の標的となるリスクが高まります。情報漏えいは、企業の信頼失墜や経済的損失だけでなく、法的な責任を問われる可能性もあるため、SaaS利用に伴うセキュリティリスクを正しく認識し、適切な対策を講じることが不可欠です。

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クラウドファースト時代におけるセキュリティ対策

- クラウドファーストとは近年、企業や組織が新しい情報システムを構築する際、「クラウドファースト」という考え方が広まりつつあります。これは、特別な事情がない限り、従来のような自社でサーバーやソフトウェアなどを管理する「オンプレミス」ではなく、クラウドサービスの利用を第一に検討する原則です。では、なぜクラウドファーストが注目されているのでしょうか？それは、クラウドサービスが従来の方法と比べて多くのメリットを持つからです。まず、初期費用や運用コストを大幅に削減できる可能性があります。従来の方法では、高価なサーバーやソフトウェアを購入する必要がありましたが、クラウドサービスでは必要な時に必要な分だけ利用することができます。また、システムの運用や管理をクラウドサービス事業者に任せることができるため、人材不足や運用負荷の軽減にもつながります。さらに、クラウドサービスは柔軟性と拡張性に優れているという特徴もあります。事業の拡大や縮小、あるいは突発的なアクセス増加にも柔軟に対応することができます。従来の方法では、このような変化に対応するために時間とコストがかかっていましたが、クラウドサービスであれば迅速かつ容易に対応することが可能です。このように、クラウドファーストは企業や組織にとって多くのメリットをもたらします。政府も「クラウド・バイ・デフォルト」を推進しており、今後ますますクラウドサービスの利用が拡大していくと考えられます。

クラウド

進化する脅威：クラウド時代のセキュリティ対策

インターネットを介して様々なサービスを利用できるクラウドコンピューティングは、従来のコンピューターシステムのあり方を一変させ、私たちの暮らしや経済活動に大きな変化をもたらしました。しかし、利便性の高いこの技術は、新たな危険性もはらんでいます。従来のシステムとは違い、ネットワークを通じて誰もが利用できるクラウドサービスは、設定の誤りや不正なアクセスによって情報が外部に漏れてしまうリスクに常に晒されています。従来の情報セキュリティ対策が通用しないケースも増えているため、クラウドサービスを安全に利用するためには、これまで以上に適切な対策を講じることが重要となります。例えば、クラウドサービスを利用する際には、アクセス権限を必要最低限に絞り込み、重要な情報へのアクセスを制限する必要があります。また、パスワードは定期的に変更し、不正アクセスを防ぐために多要素認証などのセキュリティ対策を導入することも重要です。さらに、利用するサービスのセキュリティ対策状況を常に確認し、最新の状態に保つよう努める必要があります。クラウドサービスは、私たちの社会にとって欠かせないものとなりつつあります。しかし、その利便性の裏には、新たな脅威が存在することを忘れてはなりません。利便性と安全性の両立を実現するために、一人ひとりがセキュリティへの意識を高め、適切な対策を講じていくことが重要です。

クラウド

政府機関も利用するクラウドサービスの安全性確保のための制度～ISMAPの概要～

近年、多くの組織にとって、情報をインターネット上のサーバーで管理するクラウドサービスは欠かせないものとなってきています。場所を選ばずにデータにアクセスできる利便性の高さがある一方、その仕組みにより情報漏洩などの危険性も高まっているのが現状です。そこで、国は2018年6月に各府省や地方自治団体がクラウドサービスを安全に利用するための指針となる「政府情報システムのためのセキュリティ評価制度」を策定しました。これがISMAP、つまり「イスマップ」と呼ばれるものです。 ISMAPは、政府機関がクラウドサービスを導入する際に、サービスを提供する事業者のセキュリティ対策が十分であるかを評価し、その結果を踏まえて適切なサービスを選択できるようにするための制度です。具体的には、クラウドサービス事業者は、ISMAPの基準に基づいて自社のセキュリティ対策を評価し、その結果を証明する「セキュリティ評価認証」を取得する必要があります。そして、政府機関は、ISMAPの認証を取得した事業者のサービスの中から、自機関のセキュリティ要件に合致したものを選んで導入することになります。この仕組みにより、政府機関は、より安全なクラウドサービスを利用できるようになり、国民の貴重な情報を守ることができます。 ISMAPは、政府機関におけるクラウドサービスの利用を促進し、国民へのサービス向上につながらることが期待されています。

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クラウドファーストの落とし穴：セキュリティ対策は万全？

- クラウドファーストとは近年、よく耳にするようになった「クラウド・バイ・デフォルト」。これは、国が推進する情報システムの構築における新しい指針です。簡単に言えば、「特別な事情がない限り、クラウドサービスを第一に考える」という原則を指します。従来の情報システムといえば、企業や組織が自前でサーバーやネットワークといったインフラを準備するのが一般的でした。しかし、クラウドファーストでは、インターネットを通じてサービスとして提供されるクラウドサービスの利用を優先します。なぜ、このような変化が求められているのでしょうか。それは、従来型の情報システム構築には、多額の初期費用や管理・運用コストがかかるという課題があったからです。また、一度構築してしまうと、システムの変更や拡張に時間がかかり、時代の変化への対応が遅れてしまうという問題もありました。一方、クラウドサービスは、必要な時に必要なだけ利用でき、初期費用を抑えられるというメリットがあります。また、運用や保守もサービス提供事業者が行うため、企業は本来の業務に集中することができます。さらに、最新の技術やセキュリティ対策を常に利用できるため、常に変化し続けるビジネス環境にも柔軟に対応できます。このように、クラウドファーストは、従来型の情報システムが抱えていた課題を解決し、コスト削減、柔軟性、安全性、そして競争力強化を実現するための重要な戦略なのです。

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進化する脅威：クラウド時代のセキュリティ対策

近年、多くの企業が情報システムにクラウドコンピューティングを採用するようになりました。場所を問わず必要なデータにアクセスできる利便性は、従来のシステムにはない大きな魅力です。しかし、その利便性と引き換えに、新たなセキュリティ上の問題点も浮上しています。従来のシステムは社内ネットワークに守られていましたが、インターネットを通じてサービスを提供するクラウドは、攻撃者から常に狙われている状態と言えます。そのため、従来のシステムと同じセキュリティ対策を講じていても、十分な効果を発揮できない可能性があります。例えば、クラウドサービスを利用する際の複雑な設定を誤ってしまうと、情報漏洩に繋がる危険性があります。また、悪意のある第三者によってクラウドサービスに不正アクセスされ、重要なデータが書き換えられる可能性も否定できません。このように、クラウドコンピューティングは従来のシステムとは異なる脅威にさらされています。安心して利用するためには、クラウド特有のセキュリティリスクを正しく理解し、適切な対策を講じることが重要となります。

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これからのセキュリティの要！SASEとは？

- SASEの概要近年、働く場所や使う端末が多様化し、従来のオフィス中心のネットワーク構成では、セキュリティ対策が難しくなってきています。以前は、会社のネットワーク内部は安全な場所と考え、外部からの侵入を防ぐことに重点を置いていました。しかし、クラウドサービスの利用や自宅など会社以外の場所での仕事が増えたことで、この考え方が通用しなくなってきました。そこで登場したのがSASE（サッシー）です。これは、「Secure Access Service Edge」の略で、2019年8月にガートナーという調査会社によって提唱された、新しいセキュリティの考え方です。SASEは、利用者がどこでどんな端末を使っていても、安全に会社のデータやシステムにアクセスできるようにすることを目指しています。従来のセキュリティ対策では、会社のネットワークの出入り口にセキュリティ対策機器を設置して、外部からの侵入を防いでいました。しかし、SASEでは、利用者一人ひとりのアクセス状況に応じて、必要なセキュリティ対策を必要な時にだけ適用するという方法をとります。例えば、利用者が危険性の高いウェブサイトにアクセスしようとした場合には、アクセスをブロックしたり、警告を表示したりします。また、利用者が重要なデータにアクセスしようとした場合には、本人確認を強化したり、アクセスログを記録したりします。このように、SASEは、従来のセキュリティ対策ではカバーしきれなかった、様々な場所や端末からのアクセスに対して、柔軟かつ効果的なセキュリティ対策を提供することができます。

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Web攻撃から守る！AWS WAFとは？

- はじめにと今日では、多くの企業が情報発信やサービス提供のためにホームページやインターネット上のアプリケーションを利用しています。大変便利な半面、悪意のある攻撃に遭う危険性も増えています。そのため、ホームページやアプリケーションを安全に守る仕組みがますます重要になっています。インターネット上のサービスを守る仕組みの一つに、外部からの不正なアクセスを防ぐ「ファイアウォール」があります。その中でも、ホームページやアプリケーションへの攻撃を専門的に防ぐ「ウェブアプリケーションファイアウォール（WAF）」は大変有効な手段です。今回は、数あるWAFの中でも、Amazonが提供するクラウド型のWAFサービスである「AWS WAF」について詳しく説明します。「AWS WAF」は、比較的簡単に導入でき、低コストで利用できるというメリットがあります。専門的な知識がなくても利用しやすいサービスなので、初めてセキュリティ対策をするという方にもおすすめです。この資料では、「AWS WAF」の基本的な仕組みや導入方法、具体的な設定方法などを分かりやすく解説していきます。これを読むことで、「AWS WAF」への理解を深め、安全なウェブサイト運営にお役立てください。

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