WebShell

脆弱性

ProxyNotShell:新たな脅威からシステムを守るために

- ProxyNotShellとはProxyNotShellとは、2022年に発見された、インターネット上で公開されているMicrosoft Exchange Server Onlineを狙った攻撃手法です。この攻撃は、特定のバージョンのExchange Serverにおけるプログラムの欠陥を巧みに組み合わせることで、本来であればシステム管理者のような権限を持った人にしか許されていない操作を、攻撃者が不正に行えるようにしてしまいます。ProxyNotShell攻撃では、CVE-2022-41082とCVE-2022-41010と呼ばれる二つの脆弱性が特に悪用されます。まず、CVE-2022-41082という脆弱性を利用して、攻撃者は外部からサーバーに不正な命令を送ります。この命令は、本来はシステム管理者のみが実行できるはずの「PowerShell」という強力な機能を、不正に実行させることを目的としています。次に、CVE-2022-41010という脆弱性を利用し、この不正なPowerShellの実行を可能にします。結果として、攻撃者はあたかもシステム管理者であるかのように、サーバーに対して様々な操作を実行できるようになり、情報を盗み出したり、システムを改ざんしたりするなどの深刻な被害が発生する可能性があります。ProxyNotShellは、発見後、Microsoftによって修正プログラムが公開されています。しかし、攻撃の手口は日々巧妙化しており、ProxyNotShellに類似した新たな脆弱性が発見される可能性も考えられます。そのため、常に最新の情報を入手し、システムのアップデートを適切に行うことが重要です。
メール

要注意!身近に潜むセキュリティリスク:OABの脆弱性

- オフラインでも使えるアドレス帳の落とし穴電子郵便を使う上で、宛先を探すために欠かせないアドレス帳。インターネットに接続していない状態でもスムーズに宛先を探せるように、マイクロソフト社の提供する電子メールシステムには、「オフラインアドレス帳」と呼ばれる機能があります。この機能は、普段利用している組織全体のアドレス帳の内容を、個々の端末に複製して保存することで、オフライン環境でも利用できるようにする便利なものです。しかし、利便性の裏側には、セキュリティ上のリスクが潜んでいることを忘れてはなりません。オフラインアドレス帳は、組織全体のアドレス帳を個々の端末に複製するため、端末の紛失や盗難が発生した場合、組織全体のアドレス情報が漏洩する危険性があります。これは、顧客情報や取引先情報など、重要な情報資産が詰まったアドレス帳が、第三者の手に渡る可能性があることを意味します。また、オフラインアドレス帳は、更新のタイミングで端末とサーバー間で情報のやり取りが発生します。この際、通信経路が適切に保護されていない場合、悪意のある第三者に情報を盗聴されるリスクがあります。盗聴によって、組織全体のアドレス情報が漏洩するだけでなく、なりすましメールなどのサイバー攻撃に悪用される可能性も考えられます。オフラインアドレス帳の利用は、利便性とセキュリティリスクを天秤にかけ、慎重に判断する必要があります。特に、機密性の高い情報を取り扱う組織や、顧客情報などを多く扱う組織では、オフラインアドレス帳の利用を制限するなどの対策を検討する必要があるでしょう。
マルウェア

Androxgh0st:潜む影、クラウドの脅威

“アンドログフォスト”。ほとんどの方にとって、聞き覚えのない言葉でしょう。しかし、多くの企業や個人が、インターネット上のサービスにデータを預けるクラウドサービスを 利用する現代において、その存在は看過できない脅威になりつつあります。 アンドログフォストとは、まるで静かに忍び寄る影のように、クラウドサービスの利用に必要なIDやパスワードを盗み出す不正なプログラム、そして、その背後で暗躍する巨大なネットワークのことを指します。 個人で利用するパソコンやスマートフォンだけでなく、企業の重要な情報が保管されたサーバーにも侵入し、機密情報や個人情報を盗み出すことが目的です。 盗み出した情報は、不正アクセスや金銭目的の犯罪に悪用されたり、闇市場で売買されたりします。 また、盗んだ情報を使って、さらに多くのシステムに侵入を試みるため、被害は雪だるま式に拡大していく可能性も孕んでいます。 アンドログフォストの最も恐ろしい点は、その存在をほとんど感じさせないことです。 感染した機器やシステムは、一見すると普段と変わらず動作するため、被害者は自分が危険にさらされていることに気づけません。 そのため、被害が拡大するまで発見が遅れ、甚大な被害に及ぶケースも少なくありません。
サイバー犯罪

容易になるサイバー犯罪への加担:AaaSの脅威

近年「サービスとしてのアクセス」を意味するAaaSという言葉が使われるようになっています。これは、本来は許可されていないシステムへのアクセスを、あたかもサービスのように販売する犯罪行為を指します。従来の不正アクセスは、攻撃者が高度な技術や多くの時間と労力をかけて行う必要がありました。しかし、AaaSの登場によって状況は一変しました。 これまでのような高いスキルを持たない攻撃者でも、金銭さえ支払えば簡単に他人のシステムに侵入できるようになったのです。必要なツールやノウハウは、AaaSを提供する犯罪者グループがすべて用意してくれるため、技術的なハードルは極めて低くなっています。まるでインターネットで買い物をするように、クリック一つで不正アクセスが可能という手軽さが、サイバー犯罪の増加に拍車をかけていると言えるでしょう。AaaSは、従来のサイバーセキュリティ対策では対応が難しいという点も深刻です。従来の対策は、攻撃者が直接手を下すことを前提としていましたが、AaaSでは攻撃の実行を第三者に委託するため、従来型の防御壁を容易にすり抜けてしまう可能性があります。